基礎から学ぶ塾講師について

あなたは健康か？健康を維持向上するための努力は十分か？二００一年、Kさん（当時四十八歳）は、勤務する損害保険会社から提示された希望退職者募集に手をあげるか否か、とても迷っていました。
仕事にやり甲斐は感じていました。 入社以来、総務や財務などの管理部門、それから社内のＯＡ化を促進する部門などを経験した後、自社の保険を扱ってくれる代理店のIT化を支援する仕事に従事していました。
損害保険といっても営業経験はまったくなかったといいます。 近年、会社の業績は非常に厳しく、この先、損保業界内の合従連衡のなかで、どちらかといえば統合相手に経営の主導権を握られる側であることは、誰の目にも明らかでした。
労働組合が経営サイドに対し強い発言権を有してきたこともあり、長らく景気低迷が続くなかでも雇用には絶対に手をつけないことを、従来の経営陣ははっきりと意思表明してきました。 ただ保険業界をめぐる状況が厳しさを増すなか、代替わりした新たな経営陣は、人員削減に踏み切らざるを得ないところまで追いこまれ方針転換したのです。
その後、担当役員の面接が行なわれました。 かなり魅力的な割増退職金が支給されるパッケージとなっていました。
Kさんの場合も、割増部分の金額提示のみならず、「今後の転進先でいくら以上の年収があれば、給料や退職金を含めた定年までの総収入において、定年までいまの会社にいた場合より有利であるか」といったシミュレーション結果なども会社側から提示されたといいます。 Kさんにはそれほど多い残高ではありませんでしたが、その時点でまだ住宅ローンも残っていましたし、これから大学へ進学する年ごろのお子さんが二人いて、そのための資金手当をどうするかということは以前から頭を悩ませている問題であったといいます。
このまま会社に残ったとしても魅力的な将来像を描きにくいという思いが根本にあったことはいうまでもありませんでしたが、Kさんにとっては経済的なことも考慮すべき重要事項だったわけです。 一般には、このような局面で、いま辞めた場合と会社に残った場合とを比較して、総額でどちらが多いかということに目が向きがちですが、必ずしもその考え方が適切であるとはいえません。
預貯金にしても保険でカバーする保障金額にしても、各々のライフプランやライフイベントに合わせて、「必要なときに必要な金額の手当ができているかどうか」ということがきわめて重要です。 Kさんの場合、出費がかさむ時期を前に、割増部分を含んだ退職金が、前倒しで手に入るということも、結果的に決断を後押しすることにつながったといえるでしょう。


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